離婚するかしないか悩んだ時、決断するためにすること
兵庫県西宮市のフェリーチェ法律事務所代表弁護士の後藤千絵です。離婚するかしないか悩んだ時、どうしていいのかわからなくなり混乱してしまうことも多いものです。そんな時に頭を整理する方法をまとめてみましたのでご参考にされてください。
目次
🌸離婚するかしないか悩んだ時
🌸離婚したい理由を書いてみて頭を整理しましょう
🌸整理した理由が解決可能なのかどうかを考えてみましょう
🌸離婚した場合の問題点を整理してみましょう
🌸離婚するかしないかを選択しましょう
🌸まとめ:迷ったり困ったりしたら専門家に相談を
🌸離婚するかしないか悩んだ時
結婚生活が上手くいかずに離婚しようかと考えることは、多くの人が経験しているのかも知れません。
順風満帆な結婚生活がずっと続いていく方が稀であり、多かれ少なかれトラブルや困難な状況に直面する方が多いからです。
しかし本当に離婚するかしないかを決断する局面では、どうしていいのか分からなくなり悩みに悩むものだと思います。その場の感情だけではなくその後の生活設計や環境の問題、仕事や子供の問題など、多くの要素についても検討せねばならず、現実としっかり向き合わなくてはならないからです。
そんな時に頭を心を整理して結論を導き出す方法について記載していきたいと思います。
🌸離婚したい理由を書いてみて頭を整理しましょう
漠然と悩んでいる場合は、まず自分が離婚したいと思う理由を冷静に見つめ直し整理する必要があります。
まずはどうして離婚したいと思っているのかを紙に書いてみましょう。
感情ばかりが先走ると自分の考えの本質さえ見失いがちになるものです。
そんな時には紙に書くという行為が、論理的に頭を整理するのにとても有効です。
離婚は、基本的には相手の承諾が必要となります。
相手を説得するためにも、自分の本当の気持ちと向き合うためにも、紙に書いて整理してみましょう。
🌸整理した理由が解決可能なのかどうかを考えてみましょう
離婚したい思う理由は千差万別です。離婚に決して躊躇してはいけない急を要する状況もあれば、お互いの話し合いやコミュニケーションで、時間をかけて徐々に解決できる理由もあるのです。
例えばDV(家庭内暴力)、モラハラ(言葉の暴力)を繰り返し受けているようなケースは何を置いても家を出るくらい緊急を要する状況であり、離婚に向けて迷う必要はありません。これらのケースでは加害者が変わることは稀であり、まず改善が望めないからです。
一方、何となく合わない、上手くいかない、このまま老後を迎えるイメージが湧かない、などの漠然とした理由の場合は、ご自身が離婚を考えるまで精神的に追い詰められてることを知った配偶者が、がらっと変わってくれるケースも考えられます。
また、相手の浮気や借金、浪費癖などが原因の場合は、それまでの状況や頻度などによっても対処の仕方が変わるため、今後改善可能かどうかは微妙なところであると言えます。
それぞれの理由により解決できるかどうかは大きく違いますので、今の置かれた環境や事情が、話し合いなどを積み重ねることで改善可能かどうかをじっくり考えてみてください。
🌸離婚した場合の問題点を整理してみましょう
次に離婚したと仮定して、自身が抱えるだろう問題点を整理します。
一般的には以下のような問題があると思われます。
・家を探さなくてはならない
・仕事を探さなくてはならない
・新しい環境で生活設計ができるのか
・子供の学校をどうするか
・養育費がもらえるか
・老後の生活が不安
このような離婚後の問題点を一つ一つ整理していくことで、徐々に自分の本当の気持ちが顕れて来て進むべき道が見えて来ます。
🌸離婚するかしないかを選択しましょう
離婚するかしないかはその後の長い人生に大きな影響を与えます。そしてどちらを選んだとしてもプラスとマイナスの双方が発生します。
ですからどちらを選んでも100%正しいとは言えないのです。
あとは、ここまで整理して考えて来たあなたの直感に従うのが、最も後悔のない選択となるのだと思います。
未だ迷いに迷っている状況であれば「先送りする」という選択肢もあります。
チャンスを窺い、機が熟した時に一気に勝負をかけるのも間違いではありません。
そしてもう一つ有効なのは、一度「専門家に意見を求める」というものです。
まとめ:迷ったり困ったりしたら専門家に相談を
離婚するかどうかを判断するには、現在抱えている問題が解決できるかどうかが最も大きなポイントです。
また経済的な問題や子供の問題など、現実的な事柄を具体的に整理する必要もあります。
それは自分の未来を見通す作業でもあります。
そのため一人で判断しきれない場合は、様々な事例や法的な解釈に精通した弁護士などの専門家に意見を求めることが、最も効果的な手段と言えます。
多数の案件を解決してきた離婚問題に詳しい弁護士であれば、同様の事例を多数扱っており、正しい判断基準を示してくれるケースが多いもの。
無料相談を行っている弁護士も多いので、サイトなどで確認した上で一度連絡してみてください。
当事務所でも承っておりますので、まずはお気軽にお電話くださいませ。